仮想通貨ニュースまとめ!8/20~8/26の重要ニュースを一気読み

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仮想通貨ニュースまとめ!8/20~8/26の重要ニュースを一気読み

仮想通貨ニュースまとめ!8/20~8/26の重要ニュースを一気読み

8月20日から8月26日までの1週間を振り返りたいと思います。この1週間も多くの仮想通貨ニュースが生まれました。忙しくてなかなか仮想通貨ニュースをチェックできない方も、この記事をご覧頂ければどんな出来事が起こっていたかを把握できるはずです。

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【8/20】BITPointイメージキャラクターに本田圭佑選手が起用される
【8/21】イーサリアムの今後を長期チャートから緊急予想!
【8/21】米取引所4社が自主規制組織の設立へ向け会議開催
【8/21】PoliPoliがNEM財団による公式支援を受けることを発表
【8/22】英プレミアリーグとeToroが提携
【8/22】AtomicWalletでリップルのクロスチェーンスワップがまもなく可能に
【8/22】ビットコイン急騰はショートスクイーズが原因か?
【8/23】WeChatがクリプト関係アカウントをブロック
【8/23】新興国通貨危機の様相と懸念。仮想通貨市場への影響を分析
【8/23】ASOBICOINを徹底解説!エアドロップの参加方法も!
【8/24】米SECが9種類のビットコインETF否決を再検討
【8/24】世界銀行が初のブロックチェーン債権を起債
【8/24】オントロジーが1週間で97%上昇、東京でイベント開催へ
【8/24】QUOINEが新サービスを発表!事前説明会のレポートを公開
【8/24】バイナンスが「インキュベータープログラム」を開催
【8/25】テザーの影響力が衰えていると米リサーチ会社が発表
【8/25】トム・リー氏がビットコイン停滞理由に新興市場指数との相関性を指摘
【8/26】ライトコイン開発が途絶えたとの報道を創設者が否定
【8/26】シンガポールにてコインデスクによる仮想通貨会議が開催

株式会社リミックスポイントの子会社である株式会社ビットポイントジャパンが、仮想通貨交換所BITPoint(ビットポイント)のイメージキャラクターとして、プロサッカー選手で活躍する本田圭佑(32)選手を起用されました。
契約金は日本円ではなくビットコインで支払われるそうです。

2018年5月以降、下落方向への値動きを続けている仮想通貨イーサリアム。仮想通貨市場全体が今年2018年に入り悲観的なチャートを形成しているものが多いですが、主要仮想通貨ビットコインと比較した場合、イーサリアムの下落率は高い下落率となっています。一際目立つイーサリアムの下落の要因と、今後再び上昇への見通しは立つのか考察していきます。

米国のヴァーチャルコモディティ協会(VCA)は自主規制組織(SRO)の設立について議論するワーキンググループの結成を発表しました。ジェミニやビットフライヤーなど取引所4社が参加を表明、各代表者は9月に最初の会議を開く予定です。SROの目的は拡大する米国のクリプト取引市場の監督だという。

株式会社PoliPoli(本社:神奈川県相模原市、代表取締役社長:伊藤和真 以下 「PoliPoli」)は2018年8月21日、NEM.io財団(以下「NEM財団」)の公式な支援を支援を受けることを発表しました。PoliPoliが運営する「ポリポリ」のさらなる発展を目指します。

大手オンライン投資プラットフォームeToroは、英国のトップサッカーリーグ内の7チームと2018/19シーズンのスポンサー契約を結び、その支払いをビットコイン受ける事を発表しました。CoindeskとDrumが報じました。

分散型オーダーブックを備えたマルチアセット対応のライトウォレット「アトミックウォレット(Atomic Wallet)」は、アトミックスワップ(他の資産間のクロスチェーンスワップ)機能にリップル(XRP)のサポートを追加する予定であると発表しました。ユーザーは取引所を介さずにビットコインやクオンタム(QTUM)等とXRPを手軽に交換できるようになります。

ビットコインの価格は22日午前10時に1分間で7%の急騰を観測しました。同時刻に大型の取引所ビットメックス(Bitmex)で、事前に告知されたメンテナンスが開始されていました。この時間を狙って、大量の買い注文が入り「ショートスクイーズ」を引き起こしたのではないかと議論されています。

中国メディアLanjingerは21日、メッセージングアプリWeChat(ウィチャット)が、ブロックチェーンと仮想通貨関連のアカウントを一斉にブロックしたと報じました。「アプリの公共情報サービス開発の暫定規定」に違反したため、当該アカウントは停止されたという。

米国大統領ドナルド・トランプによる、トルコに対するアルミニウム・鋼鉄の関税率を2倍に引き上げるという発表をきっかけに価格の大暴落を起こしたトルコの法定通貨、リラ。新興国通貨であるトルコリラの暴落により、世界市場ではアルゼンチンや、インドの法定通貨も最安値を更新する状況となっています。

トルコリラの暴落をきっかけとし、各新興国通貨の価格も下落を始めた市場では危機の伝染(コンテージョン)が懸念されています。法定通貨市場では大きな動きがみられていますが、この動きは仮想通貨に対しても影響を及ぼすことになるのでしょうか?

アソビコイン(ASOBI COIN/ABX)はオンラインゲーム業界の革新に大きな期待を集めています。コイン東京×アソビモのエアドロップも期間限定で行われていまして、早いもの勝ちとなります。

米国証券取引委員会(SEC)のへスター・パース氏は、水曜日に発行された9種類のビットコインETFの否決を再検討する事になるとツイートしました。否決命令はSECの再審査が完了して別の命令を下すまでペンディングされるという。

今月、世界銀行は最初のブロックチェーン債券「Bondi」を7,300万ドル(約80億円)相当起債する予定です。23日にロイター通信が報じました。

21日、仮想通貨オントロジー(ONT)のチームは、ヘルスケア関連のパブリックブロックチェーンのアライブ(ALLIVE)との提携を発表しました。18日に韓国で開催したメインネット「オントロジー1.0」の記念イベントで、オントロジーチームは「リアルエコノミー」戦略を公表しました。チームは25日に東京でもイベントを開催します。

23日、アジア最大規模の仮想通貨取引所「QUOINEX(コインエクスチェンジ)」を運営するQUOINEが、新サービスである「Liquid」の発表会を行いました。コイン東京もメディアとしてご招待を頂きましたので、発表会の内容をレポートさせて頂きます。

バイナンスはブロックチェーンのスタートアップインキュベーター「バイナンスラボ・インキュベーションプログラム(Binance Labs Incubation Program)」を発表しました。プレICOプロジェクトやコミュニティ育成に焦点を当てたスピンオフ企業である、バイナンスラボが23日にブログで詳細を公開しました。

米ドルにペッグされたテザー(USDT)は、ビットコインの価格操作に利用されているのではないかと投資家に指摘されてきました。8月には、5億ドル(約550億円)ものテザー(USDT)トークンが発行されたことが観測されました。しかしビットコインの価格は15%下落しています。テザー(USDT)を使ったパンプアップが困難になっている。ブルームバーグが報じました。

今週、独立調査会社のファンドストラット・グローバル・アドバイザース社のトーマス・リー代表は、現状のビットコインの市場停滞の原因として新興市場指数(EEM)との相関性を指摘しました。その根拠を2つ挙げています。一つはヘッジファンドがリスクオフの状態であること、もう一つは資産効果です。

ライトコイン(LTC)は、GitHub上でのプログラムコード開発やリポジトリ更新記録が4カ月間無い事がAmbcryptoに報じられました。しかし実際は異なるという。ライトコインの創設者はチャーリー・リー氏が反論しました。

【コンセンサス】はコインデスク社が開催する仮想通貨及びブロックチェーンに関する会議で、通常は年に一度開催されています。今年5月にニューヨークで開催されたコンセンサス2018には8000人強が参加(2017年は2000人強)、その半数が米国外から集まりました。そうしたグローバルな需要に応えるために【コンセンサス・シンガポール】の開催が決定しました。
 
2日間のコンセンサス・シンガポールには、各業界の新興企業や投資家、また、金融機関や政策グループなど様々な人たちが参加します。

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