機関投資家への調査で「ビットコインは底を打った」「仮想通貨は不況下に強い」と示唆-ファンドストラット社

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機関投資家への調査で「ビットコインは底を打った」「仮想通貨は不況下に強い」と示唆-ファンドストラット社

機関投資家への調査で「ビットコインは底を打った」「仮想通貨は不況下に強い」と示唆-ファンドストラット社

ウォール街の戦略会社ファンドストラットが行った新たな調査によると、機関投資家はビットコインに高い関心を持ち、一般投資家よりもさらに強気を示しているという。

米国の独立調査会社ファンドストラット社のトーマス・リー代表は、今週6つの質問からなるツイッター調査を通して一般投資家の感情を評価、その後、機関投資家とのプライベートディナーで同じ質問をしたという。同社はこの集計を木曜日にレポートで発表しました。

同社は、レポート「Survey Results; Institutions Vs Crypto Twirtter」の中で、以下のような情報を強調しています。

・機関投資家と個人投資家は共に、「ビットコイン価格が底を打った」と回答する割合が最も多かった。数値は54%と44%であり、機関の方がより強い傾向が見られました。

・「2019年末にビットコインの価格が1万5,000ドルを超える」と答えた機関は57%と、個人投資家の40%と比較してより強気を示しました。

機関と一般投資家の最大の違いは、質問「今後12カ月間に、どのトークンがベスト・パフォーマンスを見せるか?」に現れました。機関投資家の59%がビットコインに票を入れ、次点はイオス(EOS)の18%でした。*しかし機関の質問に、XRPは選択肢に含まれていない可能性があります。

一方で、一般投資家はリップル(XRP)が最大の46%に達しました。ビットコインは31%で2位、イーサリアム(ETH)とイオスが続きました。

ファンドストラット社のトーマス・リー代表はBTCに一貫して強気の姿勢でいる事で有名です。同氏は年末に1BTCが最大25,000ドルまで上昇すると予測しています。このレポートは、全体的に「機関投資家はビットコインに強気、一般投資家はXRPに強気」と主張しています。

また最も投資論が通用しない暗号通貨はどれか?という質問で、リップル(XRP)はそれぞれ最も高い回答数を獲得、機関(28%)と一般投資家(31%)となりました。

その他、機関と一般投資家で同じ質問をした結果、違いが表れたのが以下の2つです。左の数値が一般、右が機関です。

質問1:仮想通貨の価格に最も影響を及ぼす、重要なマクロ要因は何だと思いますか?
・中央銀行(各国の規制) – 35%  – 機関:26%
・新興市場(トルコ・ベネズエラなど) – 27%  – 機関:24%
・米ドル(USD)- 18%  – 機関:18%
・地政学的な緊張状態 – 20%  – 機関:22%

質問2:(経済)不況下で仮想通貨の価格は上昇すると思いますか?
・はい – 59%  – 機関:72%
・いいえ – 41%  – 機関:28%

機関投資家と一般の傾向はほぼ同じでしたが、機関は仮想通貨が、不況下に強いと考える傾向があるようです。

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