JPモルガン・アナリスト「仮想通貨市場の将来性」について懐疑的な見方から態度を軟化|機関投資家の関心度回復のカギを語る

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JPモルガン・アナリスト「仮想通貨市場の将来性」について懐疑的な見方から態度を軟化|機関投資家の関心度回復のカギを語る
 

JPモルガン・アナリスト「仮想通貨市場の将来性」について懐疑的な見方から態度を軟化|機関投資家の関心度回復のカギを語る

JPモルガンのアナリストが見る機関投資家関心度の回復
米大手投資銀行「JPモルガン」のアナリストが、米経済番組CNBCにて、ビットコインなど仮想通貨相場の低迷期に言及。米ウォール街の関心度に関して独自の見解を述べた。

昨年の12月15日の同氏が公開したリサーチのレポートでは、一貫して懐疑的な見方を通していたものの、発言内容に一定の緩和がみられたことになる。

また同氏が企業の市場に戻ってくる要因として期待感をあらわにしている背景に、仮想通貨やブロックチェーンの実利用と普及増加があるという。

一方で、懸念点については、以下のように述べている。

Hogan氏は、米有力誌ブルームバーグとのインタビューに応じ、ビットコインが「完全なバブル」であり、「現在2,000以上の仮想通貨銘柄の95%は消滅していくだろう」と語ったものの、残る5%の仮想通貨は、長期的に大きな可能性があると見て期待感を示した。

また、機関投資家の関心度の回復・業界参入に関して、米仮想通貨関連投資企業Galaxy Digital社の創設者であるMichael Novogratz氏も類似した見解を示しており、「弱気相場はまだしばらく継続するだろうが、将来的に機関投資家の参入が見込める為、長期的には楽観視している」とSNSにて言及した。

機関投資家からの関心が、大手金融企業フィデリティの仮想通貨関連サービスの提供や、待望のBakktの先物取引開始による市場の安定化に直結する可能性が高い点こそ、Hogan氏やNovogratz氏らの有識者が仮想通貨の将来性に対する楽観的な姿勢の要因であろう。

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