海外大学基金の9割が「仮想通貨関連投資」を行っていたことが判明|中・長期での運用方針

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海外大学基金の9割が「仮想通貨関連投資」を行っていたことが判明|中・長期での運用方針
 

海外大学基金の9割が「仮想通貨関連投資」を行っていたことが判明|中・長期での運用方針

調査結果:9割の財団ファンドが仮想通貨へ投資
英証券投資メディアの調査に応じた150の大学基金の内9割が、2018年に仮想通貨の関連投資を行っており、2019年も継続する方針があると判明した。注目すべきは、米名門大学による仮想通貨の関連投資だ。

調査結果:9割の財団ファンドが仮想通貨へ投資

最新の仮想通貨調査結果によると、調査対象のエンダウメント(大学基金)は2018年において、直接もしくは仮想通貨ファンドを通してデジタルアセットへの投資を行なっている。

今回発表された新たな仮想通貨市場調査は、英グローバル証券ビジネスメディア「Global Custodian」が同じ英仮想通貨投資ファンド「The TRADE Crypto」、米仮想通貨カストディサービス企業「Bitgo」と共同で昨年の第4四半期で行ったものだ。

米名門大の仮想通貨関連投資

また、投資している大学基金の54%は、仮想通貨への直接的投資(取引所やOTCなど)を行っていたが、46%は投資ファンドを通したものだ。

一方で、仮想通貨取引所に見られる流出事件や安全性に対する懸念などについては、特に言及されていない。

今回の調査に回答した大学の9割は米国の大学であり、残りはイギリスとカナダにあるとされている。注目すべきは、米名門大学による仮想通貨の関連投資だ。

先日、ハーバード大学基金がブロックチェーン企業Blockstackのトークンを購入したことが報じられた。同企業は米SECに向けてSTOの一般セールの登録を行なっている。つまり、規制が不健全な環境においても、ハーバード大学が直接トークンを購入したことは特定の仮想通貨トークンの合法性を証明したものになる。

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