BTC価格が8,400ドルを突破、壮大なブル市場の「兆候」は確認されたか

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BTC価格が8,400ドルを突破、壮大なブル市場の「兆候」は確認されたか

というのも、BTC価格が短期的な主要レジスタンスとされていた8,4000ドル付近の価格帯を突破。

約10%に近い凄まじい上昇を見せた。

BTC価格が5,000ドルを上回るようになった今年4月初旬から度々市場がヒートアップするようになったが、もう強気市場は完全に始まったのだろうか。

直近の市場の動きを踏まえて、9,000ドルを突破する価格上昇や急激な下落による価格調整などが示唆されているものの、強気市場の始まりに関しては多くのアナリストの間で見解が一致しているようだ。
 
 
BTC価格「1万ドル」は時間の問題!?
 
BTC価格が主要レジスタンスを上回ったことを確認した上で、多くのアナリストは更なる価格上昇を予期している。

例えば、著名仮想通貨アナリストであるジョッシュ・レイジャー氏は、「ビットコインが落ち着いて横に走る可能性はあるが、個人的には9,000ドル以上へ引き続き上昇する」と見ているという。

また、ツイッター上で人気の経済学者アレックス・クルーガー氏によると、8,400~8,500ドルの価格帯を突破したBTC価格の次のターゲットは1万ドルだそうだ。
 

$BTC levels

Support: 7600, 7200, 6800, 6400, 6200, 6000, 5750-5500, 5000.

Resistance: 8400-8500, 10000, 11500-11750, 13000, 15000, 17400, 20000, moon.

— Alex Krüger (@krugermacro) 2019年5月21日

2012年と2015年の市場の動きに着目したWeiss社のアナリストであるユアン・ビラバーデ氏は、強気相場がスタートした後の「最初の戻し」が市場に再戦する最良の時期だと述べた。

同氏が指摘するように、過去のBTC市場では強気市場の始まりに大規模な下落が伴うことが多い。

例えば、2012年1月、BTC価格は2か月前の最安値から7ドルまで回復した後、4ドルまで下落(=45%の価格調整)。

それでも、1,200ドルまでBTC価格を押し上げたような強気市場が後に続いた。
 

 
また、同様な価格推移が2015年にも観測され、11月上旬に500ドルまで上昇したBTC価格は、一週間後に40%下落。

その後は、ビットコインが2万ドルに達したことで世間を騒がせた2017年の強気市場が到来した。

このような過去の市場を分析した上で、ビラバーデ氏は強気市場の始まりを裏付ける価格上昇は既に確認され、直近に予想される急激な価格調整が投資家に好都合なエントリー機会を与える、と結論付けた。
 
 
貿易戦争が壮大なブル市場の引き金に!?
 
また、直近の世界情勢からビットコインの強気市場を予想する業界人もいるようだ。

ビットメック取引所CEOのアーサー・ヘイズ氏によると、米ドルに対する中国人民元の資産としての経済価値の減少がビットコイン相場に影響を及ぼすという。

その理由としては、中国のGDPが経済の健全性ではなく「単なる政治的な数値」であることが根底にあるようだ。

というのも、中国は自国のGDP成長を生み出すための消費者による経済への十分な参加が欠如しているため、経済活動の活性化において紙幣を刷ること依存している。

そのため、ヘイズ氏によると貿易戦争の真っ只中にある中国は、GDP成長率を許容できるレベルでキープするために、紙幣を刷り続けることが予想できるそうだ。

(中国人民銀行は)2008年のように紙幣を刷っている。この圧力は為替相場を中心に構築され、ある時点で中国人民銀行は金融引き締めによってGDPの成長を鈍化させるか、または(人民元の)価値を減じるかのいずれかを行う。

実際にも、人民元の「対米ドルレート」は下図のように「7.0」へ向かっている。

一方、BTC価格は「低迷を終えて2倍以上に上昇した」とヘイズ氏は指摘し、また人民元の価値が下がるタイミングでBTC価格は上昇する傾向にあると述べた。

さらに、ヘイズ氏によると10億ドルの資金調達に成功したビットフィネックス取引所のIEOを支援した中国屈指のOTCトレーダーであるツァオ・ドン氏も、この「7.0」という数値に注目しているという。

人民元がこのレベルを突破することを中国人民銀行が許した場合、ドン氏はビットコインやその他の仮想通貨を手に入れようと慌てる。2015年と同様に、急激な人民元の下落により(仮想通貨の)壮大な強気相場が始まる可能性がある。

ヘイズ氏が示唆するような中国投資家が主導となる「壮大な強気市場」の後押しをするのは、中国政府が毛嫌いするような非国家主体で「Apolitical (政治に無関心)」なBTCのバリュー・プロポジション(価値提供)だと言えるだろう。

政治情勢に左右される法定通貨の対比をなすようなビットコインは、既にベネズエラのような経済が不安定な国では価値の保存手段と見なされるようになった。

このようなビットコインに対する認識のシフトは、経済が発展している国々でも起きるのだろうか。

最近ではIT大手がビットコインを基盤とした新プラットフォームを構築したり、大企業が仮想通貨の決済オプションを取り入れ始めるなど、かつてないような好材料が報道されている中、来たる強気市場で当業界がどのような変化を遂げるかに注目だ。
 
 

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