ビットコイン(BTC)の価格上昇と日経の暴落(ダウの暴落)について

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ビットコイン(BTC)の価格上昇と日経の暴落(ダウの暴落)について

ビットコイン(BTC)の価格上昇と日経の暴落(ダウの暴落)について

ビットコイン(BTC) 価格暴騰/暴落について

ビットコイン(BTC)価格上昇のチャート

ビットコイン(BTC)価格と日経平均の相関性

ビットコイン(BTC)価格とNYダウの相関性

ビットコイン(BTC)価格チャートとファンダ情報

世界のブロック経済の現状

ビットコイン(BTC)価格と米金利

ビットコイン(BTC)価格と金

ビットコイン(BTC)は2019年に入り、30万円台から一時150万円の高値をつけるまで急騰しました。その過程では、日経平均やNYダウが暴落し、ビットコイン(BTC9との値動きの関連性は注目を集めました。そこで本記事では、ビットコイン(BTC)価格と日経平均、NYダウ暴落の連動性を調査するとともに、その背景にある米中貿易摩擦の激化や米FRBによる金利引き下げ、あるいは金(ゴールド)価格や米金利まで掘り下げて、実際のチャートを元に値動きの関係性に迫ります。

ビットコイン(BTC)の2019年のチャートです。

ビットコイン(BTC)は、価格低迷が続き、一時は30万円台まで急落しました。しかし、2019年4月を境に息を吹き返して急騰。6月には高値150万円まで急騰しました。

2019年に入ってからのビットコイン(BTC)急騰の裏には、世界的な資金の流れの変化が関係していると言われていますが、次にビットコイン(BTC)が急騰した背景を日経平均とNYダウの暴落から探っていきます。

日経平均下落時にビットコイン(BTC)が上昇する傾向がある
2019年5月以降、日経平均が下落するとビットコイン(BTC)が上昇する傾向が出ています。青色矢印と赤色矢印で示したように、5月上旬、7月下旬、8月上旬に顕著にこの傾向が表れました。

オレンジ色で示した下段のチャートは、日経平均とビットコイン(BTC)の価格の連動性を表す相関係数です。相関係数が-1.00に近いほど、日経平均が下落するとビットコイン(BTC)が上昇しやすいことを表します。5月14日には-0.8台まで、8月13日には-0.9まで低下し、日経平均が下落するとビットコイン(BTC)が上昇する連動性が強まりました。

ただし、すべての期間においてこうした傾向があるということではなく、6月に日経平均とビットコイン(BTC)ともに上昇した場面が見られました。日経平均の上昇時には価格の連動性が薄れますが、日経平均下落時には連動性が強まっていることがわかります。

次に、NYダウとビットコイン(BTC)価格の連動性を見ていきます。チャートは、それぞれの価格推移を重ね合わせたものです。チャート下段は、それぞれの価格変動の関連性の度合いを表す相関係数です。

NYダウが下落・ビットコイン(BTC)上昇の関係性があるも、完全に連動しているわけではない
日経平均株価と同様に、NYダウが下落するとビットコイン(BTC)が上昇する傾向があります。赤色矢印と青色矢印で示したように、5月上旬と8月上旬にこの傾向が強まりました。

オレンジ色で示した下段のチャートは、NYダウとビットコイン(BTC)の価格の連動性を表す相関係数です。5月14日には-0.89、8月11日には-0.93まで低下したように、NYダウが下落するとビットコイン(BTC)が上昇する連動性が強まりました。

しかし、日経平均と同様、6月はNYダウとビットコイン(BTC)ともに上昇した場面があり、すべての期間においてこうした価格の連動性があるということではありません。NYダウ上昇時には価格の連動性が薄まりますが、NYダウ下落時には連動性が強まっていることがわかります。

日経平均やNYダウが下落するとビットコイン(BTC)が上昇する傾向を見てきましたが、ではなぜ、日経平均・NYダウ下落時にビットコイン(BTC)が上昇したのか。そこには、株価急落で株式市場から退避した資金が、安全資産として認識され始めたビットコイン(BTC)に流れた、という背景がありました。

ビットコイン(BTC)への資金逃避の要因となったのが株価急落ですが、株価急落の要因となった米中貿易摩擦の激化による世界経済の減速懸念や米FRBの金利引き下げに焦点を当てて、時系列で価格推移を振り返ります。

NYダウ下落、ビットコイン(BTC)上昇前には重要な政策発表があった
上記のチャートは、NYダウとビットコイン(BTC)の値動きに、トランプ米大統領による対中国の貿易政策に関連する重要発言と、米FRB(連邦準備理事会)による金利引き下げに関連する発表をまとめたチャートです。

NYダウ、ビットコイン(BTC)とも、価格が動く直前にトランプ米大統領、または米FRBより重要な発言や発表がなされたことがわかります。

特に①で示した2019年5月5日のトランプ米大統領による対中国の貿易関税引き上げ示唆は、NYダウ暴落を招き、株式などのリスク資産から退避した資金がビットコイン(BTC)に流入しました。

加えて、③で示した米FRBによる金利引き下げ示唆により、金利がつかないビットコイン(BTC)が投資先として選好され、価格上昇につながりました。

アメリカと中国の貿易摩擦は日増しに深刻さを増していますが、これは将来的にビットコイン(BTC)価格の上昇要因となり得ます。

対中関税引き上げでも見られているように、アメリカは関税などの輸出規制を敷いて国内の自動車産業や農業などを守るべく、保護貿易の色を強めています。また、アメリカ企業に対して中国ファーウェイ製品の輸入を禁止したように、ビッグデータや5Gなど次世代の産業でも、中国企業に覇権を握らせぬよう国内企業保護の姿勢を鮮明にしています。

一方で中国も「一帯一路」と呼ばれる、中国から東南アジア、ヨーロッパまでを一つの経済圏にしようとの構想を掲げています。こうした中国の動きはアメリカにとって脅威であり、アメリカは中国けん制、そして中国経済を弱体化させる目的でも今後長期的に対中貿易の圧力は激しさを増していくでしょう。

こうなると米中は自国の競争力維持のために、同じ通貨を使用する国を囲い込もうとします。中国はすでに「一対一路」でこうした動きを見せています。これを「世界経済のブロック化」と言いますが、ブロック化が進展していけば世界的に貿易コストが上昇し、経済にも悪影響を及ぼす可能性が生じます。

しかし、今後ビットコイン(BTC)をはじめとする暗号資産(仮想通貨)が決済手段として普及していけば、法定通貨の代替として利用が拡大すると期待され、ビットコイン(BTC)の上昇要因になり得るのです。

米FRBの金利引き下げによってビットコイン(BTC)価格が上昇した、と説明しました。ここでは、ビットコイン(BTC)価格と金利の関係性を掘り下げて見ていきます。チャート下段は、それぞれの価格変動の関連性の度合いを表す相関係数です。

金利低下が、金利がつかないビットコイン(BTC)への資金流入を加速させた
青色矢印と赤色矢印で示した期間に、米10年債利回りとビットコイン(BTC)価格が相反して動いたことがわかります。

米10年債金利が低下するとビットコイン(BTC)価格が上昇する構図です。オレンジ色で示したチャート下段の赤枠で囲った3地点について、相関係数は-0.8~-0.91を示しており、米10年債利回りが下落するとビットコイン(BTC)が上昇する強い関係性があることを示しました。

このような値動きを見せた背景として、金利低下によって金利がつくリスク資産への投資メリットが薄れて資金が退避し、金利がつかないながらも上昇を期待できるビットコイン(BTC)に資金が流入したことがあげられます。

金相場とビットコイン(BTC)価格にも連動性が確認されています。チャートは、金(ゴールド)価格とビットコイン(BTC)価格のチャートを重ねたものです。チャート下段は、それぞれの価格変動の関連性の度合いを表す相関係数です。

ビットコイン(BTC)は「デジタルゴールド」として、金と同様に安全資産の位置づけに
黄色の枠で示した通り、6月下旬と8月上旬にかけてビットコイン(BTC)が金(ゴールド)価格と連動して上昇しました。

オレンジ色で示したチャート下段は、1.00に近いほど金(ゴールド)が上昇するとビットコイン(BTC)も上昇する連動性が高いことを示す相関係数です。1つ目の赤枠で囲った6月27日には0.8台に乗せ、そして7月1日には0.9台に到達。金(ゴールド)価格の上昇に連動するようにビットコイン(BTC)も上昇しました。

金(ゴールド)は「安全資産」と言われ、金利がつかないながらも従来より資産退避先としての役割を果たしてきました。ビットコイン(BTC)も金(ゴールド)価格と連動して上昇したことで、ビットコイン(BTC)は「デジタルゴールド」として金(ゴールド)と同様に「安全資産」の位置づけとして認識され始めたことを表しています。

ビットコイン(BTC)は今後さらに「安全資産」としての位置づけが強まり、価格は長期的にも上昇へ

ビットコイン(BTC)と日経平均、NYダウの値動きの関係性から、金(ゴールド)や米金利との関連性まで広げて見てきました。

ビットコイン(BTC)と比較対象の値動きの関連性は一時的なものであるケースが多いですが、しかし、確かに値動きが連動している期間があるということは確認されました。

株などのリスク資産が下落するとビットコイン(BTC)が上昇したという事実が確認できましたが、ビットコイン(BTC)は着実に安全資産としての位置づけを強めていると言えます。

同時に、こうした様々な比較対象とチャートを重ねて値動きの関連性を調査することは、ビットコイン(BTC)価格の短期的、あるいは長期的な価格予想にも有効であることも示唆しています。

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