日本の仮想通貨(暗号資産)トレーダーの約52%が取引にスマホやタブレットを使用

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日本の仮想通貨(暗号資産)トレーダーの約52%が取引にスマホやタブレットを使用

日本のユーザー年齢別の取引額、資料は記事より引用、以下同

ビットバンクのCOO三原弘之氏は9月25日、海外向けに仮想通貨(暗号資産)取引をする日本のユーザー属性について情報を公開、「Medium」に英語記事を投稿した。同記事では、ビットバンクが運営する仮想通貨(暗号資産)交換所「bitbank」ユーザーを分析、登録期間ごとの取引価格、年齢別、地域別、デバイス別の4つのセグメントに関して調査した結果を報告する。

世界市場では「暗号資産はミレニアル世代のためのもの」と言われているが、日本も同様、30代のユーザーが仮想通貨(暗号資産)(暗号資産)を最も多く取引し、40代と20代のユーザーがそれに続くことを明かしている。しかし、三原氏は、仮想通貨(暗号資産)市場を「ブッシュ(茂み)」に例え、日本の市場は米国市場よりも茂みは深く、日本市場に参入するには市場の傾向と特性を事前に把握する必要があるという。

登録期間ごとのタイムライフ取引額

図は、登録期間ごとのライフタイムトレード額を示している。2017年12月の登録ユーザーは、これまでに1兆7000億円もの取引を行っている。その月にBitcoin(ビットコイン)が過去最高価格を記録した起因になっている可能性があるという。次の月もまた比較的高いのは、Bitcoinに続くアルトコインの値上がりによるものとのこと。

データは、月ごとの登録ユーザーをグループ化した累積取引価格値。よって、より最近のデータでは小さくなる傾向にある。2018年6月以降の取引は顕著に小さくなり、今年4月から6月にかけてBitcoinが上昇した時期にも取引が多くなる兆候は見られないが、これは、2017年後半から2018年初めに登録したユーザーよりも新人ユーザーは活動的ではないことを意味するという。

日本の仮想通貨(暗号資産)取引ユーザーを年齢別に見ると、30代ユーザーの取引が最も多く、40代と20代のユーザーがそれに続き、50歳を超える年齢層は、仮想通貨(暗号資産)に対する関心が著しく低いという結果が出ている。また、取引髙を47都道府県の地域別に見ると、東京在住のユーザーによる取引が最も多く、全体の30%を占めているという。続く2位の大阪と3位の神奈川は、それぞれ6%を上回る程度とのこと。

デバイス別による取引については、取引額の約52%がモバイルデバイスからのものであり、そのうちの24.22%がAndroidアプリによるもの、13.98%がiOSアプリによるもので、トレーダーの大半がスマートフォンまたはタブレットから注文し、その大半がアプリを使用しているとのこと(全体の52%にはスマートフォンのブラウザからの取引も含まれる)。日本のトレーダーは、モバイルデバイスがいつでもどこでも取引できるため、より便利だと感じているという結果となった。

デバイスごとの取引額

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