地合い好転のビットコイン(BTC)、ファンダ要因と複数のシグナル|仮想通貨市況

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地合い好転のビットコイン(BTC)、ファンダ要因と複数のシグナル|仮想通貨市況
 

地合い好転のビットコイン(BTC)、ファンダ要因と複数のシグナル|仮想通貨市況

アルトコイン主導・循環物色の兆候も
ビットコイン(BTC)など仮想通貨相場は先日までとは打って変わり、個別銘柄への材料感度など地合い好転の兆しも見せ始めた。マクロ経済では、FRBの方針もQE4に向けた追い風に。

仮想通貨市況とマクロ経済

ビットコイン(BTC)は前日比5.27%高と大幅上昇。先日までとは打って変わり、地合い好転の兆しを見せ始めた。

出来高の増加にに加え、材料への反応感度が目に見えて上がっている点は、セクター全体への資金流入を意味する。株式・新興市場における資金流入出や地合い推移を含め、見逃せないシグナルの一つと言えるだろう。

量的緩和政策をめぐっては先日、世界最大級の仮想通貨デリバティブ取引所のアーサー・ヘイズCEOが、米国のQE4(量的緩和第4弾)を示唆した上、「ビットコイン20,000ドル再来に備えよ」と予言したことで投資家の注目を浴びた。

米国は2014年に量的緩和策を終了し、経済成長に合わせて米国債などの保有資産を段階的に圧縮、量的引き締め策を進めていた。保有資産の拡大は、これに逆行するもので、世界経済の見通し悪化とビットコイン(BTC)などオルタナティブ資産の需要拡大を示唆している。

ビットコイン(BTC)市況

また、最大手取引所バイナンスが、中国人民元建てのOTC取引サービスを開始したことも材料視された。中国では段階的に仮想通貨取引規制が強まり、香港の政情不安が混迷を深める背景があった。今回の新サービスでは、「Alipay・WeChat Pay」といった中国内の巨大経済圏を介して、かつて仮想通貨バブルをもたらす発端の一つとなった”チャイナマネー”の呼び込みが期待される。

なお、米SEC(米証券取引委員会)は、BitwiseのビットコインETFの最終判断において「非承認」としたことがわかった。これにより、単一指数に連動するビットコインETFの申請は、現時点で申請されているものは全て非承認となったが、ネガティブ要因としては織り込み済みか。「市場操作(相場操縦)リスクなどの不法行為を防止する面で、法的水準を満たしていない」ことを理由に挙げており、この解決は容易ではないと思われる。

ビットコイン(BTC)は、昨日夜の急騰で、意識されていた4h雲と8400ドル付近のレジスタンスを抜け、現在は直近戻り高値の日足200MA(8600ドル)付近の攻防に推移した。(下図:BitMEX)

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