株の歴史的急落と相関強まる仮想通貨ビットコイン市場、意識されるマイナー損益分岐は

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株の歴史的急落と相関強まる仮想通貨ビットコイン市場、意識されるマイナー損益分岐は
 

株の歴史的急落と相関強まる仮想通貨ビットコイン市場、意識されるマイナー損益分岐は

仮想通貨市況

新型コロナウイルスの世界的なアウトブレイクに伴う経済への打撃が露呈するに従って、投資家心理が急悪化。3月上旬以降は、株や為替市場がパニックとなりリスク回避姿勢を強めたことで、ビットコイン市場にも波及した。

基軸通貨であるビットコインの存亡は、すなわちアルトコイン全般の命運も左右する。9日までにBTC急落に伴い主要アルトを中心に資金の一斉流出を招き、多くの銘柄が総悲観に陥ったと言える。

株式投資を軸とする仮想通貨投資家の母数、及びデジタルアセットのエクスポージャーは限定的であり、コロナショック前に信用買建を行っていた場合は9日までの暴落で耐えられる水準にはないため、「追証回避売り」の現金化はすでに大半が執行されており、すでに織り込んでいるものと考えられる。過去のチャート推移から、株式市場との相関・非相関も特に認められない。

損益分岐について

認知バイアスによるアンカリング効果が認められる場合、デジタル・ゴールドとしての希少価値や非中央集権的側面よりも、単にボラティリティの激しいハイリスク・ハイリターンな金融資産として、大勢に認識されている可能性が高い。

その一方、大衆心理や一般認識は一朝一夕で変化するものではなく、ビットコインへの審判を下すにはまだ早計かもしれない。金融緩和政策の一環で、米国のQE4(第4次量的緩和)が実行されれば、ビットコイン市場は新たな局面を迎えることになる。
量的緩和は、金利の引き下げではなく、市中銀行が保有する中央銀行の当座預金残高量を拡大させることによって金融緩和を行う金融政策だ。

需給の都合上、金融緩和で市場に流通する資金量が増え、金余りの状況となれば、相対的にお金の価値が下がり、物価が上昇する。一般的に株価を引き上げる効果があるが、現金の価値や信用そのものを毀損するなどの副作用も懸念される。

この点について、
最大手仮想通貨デリバティブ取引所「BitMEX」のCEO アーサー・ヘイズは昨年9月、FRBによる金融緩和政策の一環でQE4を予言。「ビットコイン20,000ドルの(再来)に備えよ」と強気発言を行なった。

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