PlanB、2017年のビットコイン先物「価格操作論」を否定

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PlanB、2017年のビットコイン先物「価格操作論」を否定
 

PlanB、2017年のビットコイン先物「価格操作論」を否定

PlanBが説明:ビットコインはCME先物に『操作』されず

米大手デリバティブ取引所CMEのBTC先物ローンチと時期を重ねるようにして、ビットコイン(BTC)相場は急落した。米国金融機関CME(シカゴ・マーカンタイル取引所)、CBOE(シカゴ・オプション取引所)は2017年12月、相次いでビットコインの先物取引を導入している。

「BTC先物は、価格の透明性や業者のリスク管理を向上させること等を企図しており、株式や国債など幅広いアセットクラスで先物市場があることに鑑み、仮想通貨市場の成熟のため先物の導入が求められたと」いう背景がある。

機関投資家など大口の参入や先物のショート(空売り)のしやすさ等が一因となり、過熱していた市場が一斉に売りに傾いたとの見方も散見され、「先物市場の解禁が仮想通貨バブルを終わらせた」という説が取り沙汰されることとなった。

PlanBは、S2Fのモデルを用いて分析した結果、2017年末のバブル相場の終焉とCMEの先物開始とは無関係だと主張する。

S2Fで測る強気相場

「CMEの発表が無かったとしても、遅かれ早かれBTCバブルは弾けていた」とコメントした。

2019年5月には、財務総研が、ビットコイン先物と市場との相関性についても分析。財務省広報誌「ファイナンス」に掲載した。

価格のトレンドが下がり始めた時期と、ビットコイン先物導入時期は時期を同じくしているが、財務省の研究レポート(Hattori and Ishida 2019)では、先物の導入とビットコイン価格の下落の間の相関関係を否定する分析結果を示した。

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