チューダー・ジョーンズ率いるヘッジファンド、ビットコインの現物に投資か

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チューダー・ジョーンズ率いるヘッジファンド、ビットコインの現物に投資か
 

チューダー・ジョーンズ率いるヘッジファンド、ビットコインの現物に投資か

著名投資ファンド、カストディ利用が判明

ポール・チューダー・ジョーンズ氏は総額5兆円(4450億ドル)の大型ヘッジファンド「Tudor Investment Corporation」を率いる著名投資家。1987年の世界的な株価の大暴落「ブラックマンデー」を予測した経緯があり、20年5月にビットコイン保有を明かした際には、機関投資家による仮想通貨(暗号資産)投資のハードルを下げるきっかけになっていた。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用
「仮想通貨(暗号資産)」とは「暗号資産」のことを指します

20年5月には米CME(シカゴ・マーカンタイル取引所)のビットコイン先物の購入が報道されたほか、ポートフォリオの1%から2%をビットコインに投資したことを語ったジョーンズ氏だったが、現物保有か先物としての投資かは定かではなかった。

しかし3月末に、Tudor Investment CorporationがSECに提出した書類では、保管企業の一覧では仮想通貨(暗号資産)カストディのCoinbase CustodyやBakkt Trust、またTagomi Trading社などの名が連なる。3社は全て機関投資家向けのカストディ事業を提供しており、Tagomi社は20年5月にコインベースにより買収されていた。

なおSECに提出された書類の中では上記の企業にどれほどのビットコインや仮想通貨(暗号資産)が預け入れされているかは記されていないものの、上述したカストディ企業を介してビットコインを保有している模様だ。

チューダー・ジョーンズ氏がビットコインに注目する理由

昨年5月にビットコインへの投資を明らかにした際、チューダー・ジョーンズ氏は「ビットコインの発効上限が希少性に繋がる」と説明し、世界的にも数多くの資産がある中で唯一明確な発行量の上限が定められている点に着目したと発言。

既存の金融業界からも高く評価されているチューダー・ジョーンズ氏がビットコインへの投資を公表したことで、他の金融企業もビットコインをはじめとする仮想通貨(暗号資産)への投資を堂々と発表できる土壌が築かれたと指摘する見解が多い。

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