総合格闘技団体UFC、仮想通貨・NFT関連の商標を提出

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総合格闘技団体UFC、仮想通貨・NFT関連の商標を提出
 

総合格闘技団体UFC、仮想通貨・NFT関連の商標を提出

格闘技団体UFCもNFT進出か

IP関連に特化した法律事務所Gerben Intellectual PropertyのJosh Gerben氏が発見し、ツイッター上で紹介している。

4月23日に米国特許商標庁に提出されたのは二つの商標で、説明によるとUFCの名を冠した仮想通貨と、対応するアプリケーションと見られている。

商標の説明には、「仮想通貨の取引サービス」や「オンラインコミュニティのメンバーに使用されるファンジブルトークンやノンファンジブルトークン(NFT)を提供する仮想通貨サービス」といった文言が記載されている。

また、二つ目は、一つ目の仮想通貨を発行した場合のプラットフォームになるアプリケーションとなっており、「メンバーが仮想通貨、デジタル通貨、デジタルトークン、ノンファンジブルトークン、デジタル収集品、デジタルアセットを管理し取引、消費、アクセス、受け取りができるダウンロード可能なソフトウェア」と説明されている。

スポーツ産業とNFTの関係

ヨーロッパでは、プロサッカークラブのファントークンをブロックチェーンプロジェクトのチリーズ(Chiliz)が手掛けているほか、米国ではプロバスケットボールリーグのNBAをテーマとしたブロックチェーンゲーム「NBA Top Shot」が人気を集めた。

関連:米プロスポーツ界で相次ぐNFT発行、MLB選手も参入

UFCはNFTなどで表立ったサービスの提供などはしていないものの、前述のチリーズが開発するプラットフォーム、Socios.comと提携しているほか、NBA Top Shotを手掛けたDapper Labsとも提携し、プロダクトのローンチに向けて開発を行っている模様だ。

また、UFCのヘビー級王者であるフランシス・ガヌーはデジタルアーティストとコラボしたNFTを独自にリリース、58万ドル(約6300万円)を売り上げた事例もある。

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